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2008年12月16日

F1の危機 これも時代の流れ?

経済情勢が悪くなり、自動車産業も不況で人員の整理を始めました。
今回の自動車産業の不況は、単なる景気の低迷でなく、環境を考えた自動車離れとも考えられ、自動車産業の景気回復の可能性は低いように思えます。

ホンダもF1から撤退。まさにF1存続の危機といえます。

実は、この兆候は今年の新春から始まっていたといえます。
今年、5月に鈴木亜久里さんが率いるスーパーアグリが、資金調達できずにF1参戦を断念しました。
開幕直前に、英国の自動車コンサルタント企業であるマグマ・グループによる買収で基本的に合意しましたが、マグマ・グループのバックにいた中東の投資グループが手を引いたことで白紙に戻り、その後、新たにドイツの自動車部品メーカーであるバイグル社と資本提携で合意しましたが、技術や資金などで協力するホンダとの条件面があわず、時間切れとなり提携に足らなかったのです。
亜久里さんが現役時代のチームの年間予算30億円程度だったそうですが、今や予算はトップチームで300億〜500億円といわれており、当時の10倍になっています。亜久里さんの小規模チームですら100億円必要といいます。
これでは、大手の自動車メーカーや巨大資本家を見つけなければ勝つどころか、戦うこともできないのが現状です。

本来、スポーツは好きな人が集まり、自由に楽しむもの。モータースポーツも車好きの人間が集まり、チームを作り、レースに参戦することで発展してきました。
好きだからこそ、資金が苦しくとも、工夫し、頑張り、不況やオイルショックを乗り越えてきたのですが、今のF1は、企業のために開催されているとも思えます。
ならば、費用対効果が重要視され、メリットがないと判断されると簡単に撤退しても仕方ないことです。これは、F1に限ったことではありません。

ちなみに、年間予算の上限を1億ユーロ(約160億円)にするという経費削減案が出ているそうですが、好きな人が参戦できるレースに戻さないとF1の存続は危ういでしょう。
posted by 植田真司 at 17:08| Comment(0) | TrackBack(0) | スポーツ経済学 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年07月23日

平成20年度から始まる「特定健康診査・保健指導」で、新たに最大2800億円超の医療市場に

生活習慣病を予防するために平成20年度から始まる「特定健康診査」と「特定保健指導」で、新たに最大2800億円超の医療市場が生まれることが、日本政策投資銀行の分析でわかった。

平成20年から始まり、これまで会社の従業員だけに義務付けられていた健康診断を、40歳以上(74歳以下)の被保険者やその被扶養者を対象にするところがもっとも注目すべきポイントである。


「特定健康診査」と「特定保健指導」の概要
・腹囲が男性85センチ以上、女性90センチ以上       
・腹囲が上記未満でもBMI値(ボディマス値、体格値)が25以上)
上記の人は、下記の項目の該当数を数える。
@血糖値が一定値以上の場合
A脂質値、コレステロール値が基準外の場合
B血圧が一定値より高い場合
C喫煙歴がある場合(@〜Bのうち一つでも該当していた場合にカウント)

・腹囲が男性85センチ以上、女性90センチ以上の場合
 チェックが2個以上は「積極的支援レベル」
  〃    1個の場合は「動機付け支援レベル」
  〃    0個の場合は「情報提供レベル」
・腹囲が上記未満でもBMI値(ボディマス値、体格値)が25以上)の場合
 チェックが3個以上は「積極的支援レベル」
    〃    1個か2個の場合は「動機付け支援レベル」
  〃    0個の場合は「情報提供レベル」



■積極的支援レベル
・個人面談かグループ講習会の実施
・個別、グループ、電話、電子メールなど多彩な方法で支援が行われる
・生活習慣の再見直しや行動計画の立案、確認、必要ならば支援
・改善のために取り組んでいる行動の実践状況の確認と再検討
・モチベーション維持のための賞賛や励まし
・これらのサポートを詳細にポイント化し、                       累計ポイントを一定数超えるまで「支援」
・六か月後に身体や生活習慣に変化が見られたか確認

■動機付け支援レベル
・個人面談かグループ講習会の実施
  ・六か月後に電話か電子メールで成果の確認

 ■情報提供レベル
・単純に各種資料が配布されるだけに留まる。


posted by 植田真司 at 12:36| Comment(0) | TrackBack(0) | スポーツ経済学 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年01月25日

スポーツの市場規模は意外と大きい

スポーツ産業市場は意外と大きい

 スポーツ産業の市場規模に触れておきます。スポーツ市場は、我々が思っている以上に大きな市場であり、関連する産業も多いということです。

 スポーツによる市場規模は、レジャー白書によると5兆円弱であるが、これには、スポーツ以外に購入さわれたシューズやウエアはもちろん、スポーツ観戦に伴なう飲食や、交通費、宿泊代など含まれていません。

 また、順天堂大学の調査したスポーツイベント関連市場調査(調査年1995年、発行1997年)では、イベント関連だけで5.5兆円の規模があると報告されています。
 この数字も、市町村が行っているスポーツイベントは含まれていないことから、全国の市町村で行われているスポーツ教室や大会及び、スポーツツーリズム、メディア(TV、新聞、雑誌)、自転車、スポーツ飲料などをスポーツ市場に含めば、さらに大きな規模になると予想できます。

 実際のスポーツ産業市場規模は、今だ日本においては取りまとめられておらず、10兆円〜15兆円規模のスポーツ産業市場があると思われます。

 ちなみに、日本の自動車産業の市場は、約15兆円であり、この規模に匹敵するのではないかと予測できます。


 参考として、アメリカでのスポーツ産業の規模は1520億ドルで、アメリカ国内の産業別ランキングで11位になっています。
この規模は、電気製品産業の 1385億ドル(13位)、自動車産業の887億ドル(20位)を上回っています。すごいですね!

資料
「Sports Marketing Quarterly  Volume6・Number4より」

Top25 U.S Industry Ranking (1995 Industry GDP;billion of $)
Rank Industry Size

1、 Real Estate  850.0
2、 Retail trade  639.9
3、 Wholesale trade 491
4、 Health services 443.4
5、 Construction 277.6
6、 Business services 275.3
7、 Depository institutions 223.9
8、 Utilitise 205.3
9、 Other services 194.9
10、 Telephone and telegraph communication 155.7
11、 Sports 152
12、 Chemicals and allied products 141
13、 Electronic and electrical equipment 138.5
14、 Idustrial machinery and equipment 123.3
15、 Insurance carriers 115.4
16、 Food and Kindred products 113.3
17、 Trucking and werehousing 100.6
18、 Legal services 100.5
19、 Printing and publishing 89.7
20、 Motor vehicles and equipment 88.7


ここでのスポーツ産業は、
「スポーツエンターテイメントとしてプロスポーツチームに関連するイベント、ツーリズム、メディア」
「スポーツ製品としてトレードショーや商品の開発販売」
「スポーツ支援組織としてプロやアマチュアチームの運営」の3つからなっており、幅広くスポーツ産業として捉えています。


イギリスやアメリカでは、スポーツ産業を都市活性策のひとつとしてとらえ、活用しています。日本もスポーツ産業をうまく活用するといいですね。
posted by 植田真司 at 10:55| Comment(0) | TrackBack(0) | スポーツ経済学 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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